歯科衛生士であれば、医療サービスを受ける（病院や歯科医院に行く）時に健康保険が使用出来る事は説明の必要はないと思います。
歯科衛生士の求人情報を見ると「社会保険完備」としか書いていないところが多いですが、一般的には社会保険と厚生年金、介護保険、労災保険、雇用保険の事を指します。
全てそろってない状態で「社会保険完備」と表記している歯科医院も多いので、歯科衛生士が就職の面接の時には必ずこの「社会保険完備」の内容を詳しく確認しましょう。
歯科医院ごとの求人情報
健康保険とは 医療費が3割負担になる歯科衛生士には絶対必要な制度
簡単に言うと、加入者全体で少しずつお金を出し合い、病気や怪我をした時にその負担を大きく減らすための「共同積立」のようなものです。
ですから、会社組織に加入すれば社会保険が、自営業などの人は国民健康保険のどちらかに加入する事が義務付けられています。
就職する歯科医院によって健康保険の種類が違うので面接時にはそれぞれの違いをしっかりと理解しておきましょう。
「日雇特例被保険者」という保険者がありますが、歯科衛生士が加入する事はまずありえないので割愛します。
健康保険の種類
社会保険
全国健康保険協会が運営している、いわゆる「協会けんぽ」があります。
最大の特徴は、保険料を雇い主である歯科医院が半分負担してくれる事です。
これにより歯科衛生士の健康保険に対しての負担が大きく下がる事になります。
給料から天引きされるので、支払いや申請などの面倒な事もすべて歯科医院が代わりに行ってくれます。
金額は最高で月額 70,724円です。しかしこれは月収が100万円を越えるような人ですので実際はもっと小額です。
同じ額を歯科医院は支払っています。
国民健康保険
市町村が運営している、健康保険です。
これは、協会けんぽと決定的に違うのは協会けんぽが当月の給料から保険料を算出している事に比べて国民健康保険は前年度の収入から算出する点です。これには、良い場合と悪い場合がありますのでどちらが良いかはその時その時によって変わってきます。
歯科医師国保は少しお得な健康保険
歯科医師国保は同じ業種の組織が組合を作って国民健康保険と同様の役割を担ってくれる健康保険のうち、歯科医師（歯科医院）が作っている健康保険です。
国民健康保険よりも、検診費用が給付されたり医療費の負担が通常3割のところを2割になるなどの有利な点が多いことが特徴です。
歯科医師国保組合によって条件が違うので注意が必要
全国に歯科医師国保の組合は20以上存在してその組合ごとに保険の金額など内容が全て異なります。そこで、自分が勤める歯科医院がどの地域の歯科医師国保組合かを確認して、国民健康保管や社会保険と詳しい比較を行いましょう。
ちなみに、現在では従業員（歯科衛生士）が支払う保険料は社会保険でも国民健康保険でもほとんど変わりません。昔は社会保険の医療費負担が低かったので社会保険の方が優位でしたが、近年の社会保障費の高騰により制度が改正されて国民健康保険と同じ負担比率になってしまいました。
あまり知られていない歯科医師国保だけのお得な制度とデメリット
しかし唯一、歯科医師国保だけは地域によっては2割負担のところがあったり検診費用などを負担してくれたりと歯科衛生士にとってプラスが多いようです。
ただ1つのデメリットが歯科衛生士自身が勤める歯科医院でその保険証を使用することが出来ません。その場合は、材料費なみで治療してもらうなどの歯科医院独自の優遇措置が行われている場合が多いようです。
社会保険と国民健康保険、歯科医師国保のどちらがいいか
例えば、歯科医院に就職してから退職してフリーになったり、国民健康保険に切り替わった時は前年度の収入によって保険料が変わるのでその年の収入が減少しても保険料は高いままという現象が起きます。
注意が必要なのは歯科医院からの転職時
逆に、社会保険の無い歯科医院に就職して社会保険の歯科医院へ転職した場合で、前職よりも収入があがっても社会保険なので保険料は当月の給料額によって変わるので社会保険と国民健康保険の特性を活かしきれていないという考えも出来るのです。
基本的には社会保険と国民健康保険のどちらからスタートしても差はありませんが、切替時に注意が必要です。
従業員を5人以上雇用している歯科医院は法人でなくても厚生年金に加入しなければなりません。ということは社会保険にも加入することになります（この2つはセットです）。しかし実際は歯科医院で保険料の50％を負担する事を回避するために未加入のままにしている歯科医院も多い傾向にあるので、歯科衛生士の待遇についての本音をこんなところからも垣間見ることが出来ます。
歯科医師国保がおすすめ
歯科医院以外の就職先を将来的に視野にいれるなら（介護施設やまったく別の業界）社会保険が良いでしょう。歯科医院で長く働くつもりなら（転職しても歯科医院）、地域の歯科医師国保組合の情報を調べて条件が良さそうなら歯科医師国保も良いと思います。
従業員が5人以上の歯科医院で国民健康保険（さらに年金も厚生年金ではなく国民年金）に加入しなければならない場合は、歯科衛生士の待遇にあまり熱心でないかもしれません。